体外受精とは？主なメリット・デメリットや費用について

不妊治療には、タイミング法や人工授精、顕微授精や体外受精などの方法があります。そして、さまざまな理由から「体外受精」を考えている人は多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、体外受精の対象となる人や治療の流れ、メリット・デメリットや費用について詳しく解説します。体外受精の基本的な知識を得たい方にとって、役に立つ内容となっています。

体外受精とは

体外受精とは、卵子を卵巣から採取したものを体外で精子と受精させたのち、受精卵を子宮に戻し妊娠を成功させる治療法です。

体外受精は保険適応外の治療となりますが、年間で数万人以上の患者さんが治療をしています。顕微授精や融解胚移植なども併せると、1年間で1万人以上の赤ちゃんが誕生しています。

日本国内で体外受精による出産は約20万人の実績があり、近年では誕生した赤ちゃんの55人に1人が体外受精により出産となっているなど、体外受精は身近な治療法といえるでしょう。

体外受精の対象となる方

体外受精の対象になる方は以下の通りです。

• 卵管性不妊
• 男性不妊症
• 免疫性不妊
• 原因不明不妊症

体外受精は以上のような理由により、体内での受精が難しいと考えられる方が対象です。それでは、詳しい内容を確認していきましょう。

卵管性不妊

卵巣と子宮を繋いでいる卵管に、妊娠するための機能が失われている状態を卵管性不妊といいます。機能が失われている状態の原因として、細菌感染により卵管が塞がってしまっている「卵管閉寒」や、卵管が狭くなっている「卵管狭窄」などがあげられます。

卵管の内部を押し広げる卵管鏡下卵管形成術FTという手術を受けると自然妊娠が可能となる場合もあります。とはいえ、卵管と周囲にある臓器へ癒着してしまい内部が動かない状態の場合は、卵管を使用しなくても妊娠できる体外受精を選ぶと良いでしょう。

男性不妊症

自然妊娠に必要な精子の数や運動率が低下している状態を男性不妊症といいます。WHOによると、自然妊娠に必要な精子濃度は1500万／ml以上で、運動率は40％以上が必要とされており、この数字を下回ると体内での受精は難しくなります。

造精機能障害がある場合では、薬剤やサプリメントの服薬や生活習慣の見直しが必要となります。なお造精機能障害は、精索静脈瘤が原因となるケースもあるため、泌尿器科や男性不妊外来で確認すると良いでしょう。

免疫性不妊

女性の体内に抗精子抗体が出来てしまい、精子の運動力や受精能力を損なってしまう状態を免疫性不妊といいます。抗精子抗体の数値によって人工授精でも妊娠の可能性がありますが、免疫性不妊の多くの方は体外受精や顕微授精の対象となります。

原因不明不妊症

検査をしても不妊の原因がわからない状態を原因不明不妊症といいます。これらは通常の検査では不妊の原因が明らかにできないということです。

ちなみに考えられる要素として、加齢による卵子や精子の質が低下していることが挙げられます。人工授精やタイミング療法も良いですが、妊娠に至らない場合は体外受精も視野に入れのもおすすめです。

選択的シングルマザー、FTMの方で体外受精をお考えの方は以下の記事をご覧ください。
【関連記事】
体外受精で選択的シングルマザーになる方法とメリット・デメリット
FTMの方が妊活で子供を作る3つの方法と産まれた子への接し方

体外受精の流れ

体外受精の治療は以下のような流れで行われます。

1.  卵巣刺激
2.  採卵・再精
3.  受精
4.  胚培養
5.  胚移植
6.  黄体ホルモン補充

なお、体外受精の治療前には以下のような検査が行われます。

【女性】	【男性】
超音波検査 感染症検査 甲状腺機能検査 末梢血検査 血液型及び出血凝固系検査 ホルモン検査	精液検査 精液培養 クルーガーテスト SCSA 感染症検査 抗精子抗体検査

それでは、体外受精の流れについて詳しく確認していきましょう。

手順①卵巣刺激

排卵誘発剤を使用し、卵巣を刺激することで卵子を発育させて排卵を促進します。なお、排卵障害や正常周期であっても確立を上げるために卵巣を刺激します。

卵巣刺激する方法は以下の3つから選ぶことが多く、卵巣の状態や患者様の要望に合わせて選択も可能です。

【無刺激法】

排卵誘発剤を使用しない方法となるため、身体に優しく副作用による負担があまりありません。また、凍結保存をしないためかかる費用も少なくなります。しかし他の方法と比較すると、採卵できる数が少ない点がデメリットといえます。

【低刺激法】

クロミッドを服用し、HMG注射などを併用して行う方法です。無刺激法より採卵数が多くなる点がメリットです。また、低刺激法の費用は低く、場合によっては冷凍保存することもあります。

【高刺激法】

高刺激法では、常に排卵誘発剤の注射を打つことで卵巣を刺激し採卵する方法です。多くの卵子を採取することが可能です。しかし、排卵誘発剤の注射を何度も打つため費用も高額になったり、副作用が発生したりするケースもあります。

手順②採卵・採精

採卵は、経膣超音波のモニターを見ながら細い針を指して、排卵前の卵胞から卵子を取り出します。麻酔をしなくても採卵は可能ですが、針を刺すとき痛みを伴うため、座薬や局部麻酔、静脈麻酔が行われることも少なくありません。

なお、採精は採卵当日の精子が必要になるため、自宅で採精したものを持参するか、病院内の採精室で採精をします。

手順③受精

受精は、「体外受精」「顕微授精」と両方を組み合わせた3つの方法があります。

【体外受精】

体外受精では、採取した精液を洗浄して濃縮後、良質な運動精子を回収します。そして、シャーレの中で卵子と精子を自然に受精させる方法です。

【顕微授精】

顕微授精では顕微鏡で確認しながら、精子を細いガラスの針を使い卵子に注入して受精させる方法です。精液所見が不良である場合は、体外受精ではなく顕微授精を行います。

【両方組み合わせる方法】

両方組み合わせる方法では、精液所見が不良であっても体外受精の可能性がある場合、2つの方法を併用します。

手順④胚培養

受精卵は、インキュベーター内で2日〜6日間培養します。インキュベーターは、温度やガス濃度をコントロールし、体内と同じ環境を作る機械です。
インキュベーター内で受精卵は細胞分裂を起こします。細胞分裂した受精卵はその後「胚」となり、細胞を増やして成長するのです。

手順⑤胚移植

そして、良質な胚を胚移植専用のカテーテルを使用して子宮内へ戻します。なお、胚の移植では、女性が35歳以上であったり、不成立が2回続けていたりする場合を除き、原則戻せる受精卵は1個です。これらは多胎を防ぐためであり、日本産婦人科学会の規定により定められています。

また胚移植では、受精してから2～3日経過してから行う「初期胚移植」と、5～6日間培養し、胚盤胞と呼ばれる着床前の胚を移植する「胚盤胞移植」があります。

手順⑥黄体ホルモン補充

なお、着床率をアップさせるために、黄体ホルモンを補充するケースもあります。

体外受精のメリット

まずは、体外受精のメリットについて確認していきましょう。 体外受精のメリットは以下の通りです。

• 人工授精やタイミング法より受精しやすい
• 卵子への負担が少なく傷つきにくい
• 卵巣に問題があっても受けられる

不妊治療では体外授精や人工授精、そしてタイミング法などがあります。高齢出産なので、できるだけ早く妊娠したいと考えている方は、受精しやすい体外受精がおすすめです。 また体外受精では、精子が卵子の中に自ら入るため、卵子への負担が少ないというメリットもあります。 なお、卵巣に問題がある場合でも体外受精を受けられるため、自然妊娠が難しいと諦めている方にとっても、体外受精であれば妊娠の可能性が高くなるといえるでしょう。

体外受精のデメリット

一方で、体外受精には以下のような留意すべきデメリットも存在します。比較的安全性が高いといわれている体外受精ですが、いくつかのリスクを伴います。

しかし体外受精だけでなく、その他の不妊治療でも起こり得るリスクがほとんどです。それでは、体外受精のデメリットについて確認していきましょう。

• 卵巣過剰刺激症候群
• 排卵時の痛み
• 先天異常
• 多胎妊娠
• 子宮外妊娠や前置胎盤
• 卵巣がん

なお、女性の身体的なリスクもありますが、体外受精では高額な費用が必要となるデメリットもあります。

ただし、2022年4月より「一般不妊治療」や体外受精、顕微授精の「生殖補助医療」について、保険が適用されることになり、体外受精の費用の一部が緩和されました。

【関連記事】
体外受精の安全性とは？治療の安全性と起こり得る6つのリスク

体外受精にかかる費用

体外受精にかかる費用は以下の通りです。

【一般体外受精】

処置	金額（税込）
採卵	132,000円
媒精	55,000円
精子処理	55,000円
培養	77,000円
胚移植	66,000円
合計	385,000円

【体外受精｜4回目以降】

処置	金額（税込）
採卵	132,000円
培養	77,000円
胚移植	66,000円
合計	275,000円

特定不妊治療費助成制度では、体外受精や顕微授精でかかった医療費を国と自治体が助成する制度です。給付の内容は以下の通りです。

体外受精及び顕微授精1回につき30万円給付されます。また、冷凍胚移植や採卵した結果、卵が得られず中止したものについては1回につき10万円です。
通算回数は初めて助成を受けた場合の治療の初日が40歳未満の場合は通算6回まで給付され、40歳以上43歳以下の場合は通算3回までの給付となります。そして男性不妊治療をした場合では、30万円の給付があります。

なお特定不妊治療費助成制度は、都道府県や指定都市、中核市が実施しており、厚生労働省が費用の一部を補助している制度です。

参照：厚生労働省｜不妊に悩む夫婦への支援について

体外受精の助成制度を活用！メリット・デメリットについても確認を

本記事では、体外受精の対象となる人や治療の流れ、メリット・デメリットや費用について説明しましたが、いかがでしたでしょうか？

近年では保険適用になったため、体外受精の費用負担が少なくなりました。体外受精にはメリットやデメリットもありますが、事前に理解しておくことで担当医と相談しながら進めていけるため安心です。

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